子育てママをサポート！大学卒業までいくらかかる?学費ナビなら学費以外のお金まで明解！

大学の学費については大学案内を見れば書いてありますよね。

でも、実際は大学生活には学費だけでなく、家賃や生活費などいろいろなお金が必要となってきます。

また、受験時には志望大学の一般入試倍率、将来を見据えて就職率も知っておきたいところです。

そこで今回おすすめしたいのは、リアルなお金がわかる学費ナビについてです。

大学卒業までかかる費用を、入学金・授業料以外にも必要なお金を含めて解説していきます。

子育てママも将来かかるお金を試算してみてください。

1.学費ナビのシミュレートとは

全国の大学の学部学科を卒業までの学費で検索・比較し、大学進学に伴う費用をシミュレートできるWebサイトです。

学費ナビでは受験生の大学生活の環境に合わせて、卒業までいくら掛かるのかをシミュレートすることができます。

学費だけでなく、一般入試倍率、就職率などいろいろなニーズに対応した検索方法ですので、ストレス無く快適に活用できます。

全国の大学約1,052校で卒業までにかかる費用を受験生の学力や経済的環境に合わせてシミュレーションすることができますので、経済的な点も踏まえてトータル的に最適な大学・学部選びができるおすすめサイトです。

資料請求から面談・オープンキャンパスの予約も各大学詳細の「大学に聞いてみる(無料)」ボタンから申込みをすることもできます。

2.学費ナビの使い勝手の良い機能的なシステム

収入や支出をスライドバーで入力すると卒業までの費用が簡単に分かります。

会員登録すると保存した費用シミュレーションをいつでも見直せる画期的なシステムです。

このように学費ナビは学費から学校検索ができ、収入や支出を生活費も含めてシミュレーションできる、新しい学校検索サイトです。　　

※大学版と専門学校版があります

3.卒業まで4年間の在学中にかかる教育費

引用：日本政策金融公庫 国民生活事業本部

政府が関与している日本政策金融公庫の最新の教育費負担の実態調査結果から、学費にまつわる詳細なデーターを得ることができます。

細かい用語もあわせて詳しくチェックしてください。

3-1.施設整備・設備費は、授業料や入学金には含まれない

■私立大学の文系学部の初年度施設費は平均約15万円、理系学部で平均約19万円となっています。

施設・設備費用は、授業料や入学金ではなく、初年度納入金として入学後1年次に支払う学費総額に含まれています。

初年度納入金には施設・設備費用のほかに、入学金、授業料、実習費、その他大学所定の諸経費などが含まれます。

3-2.入学費用

入学費用は令和3年4月入学するためにかけた費用を紹介しています。

●入学料・・・入学初年度のみ納付する

●授業料・・・在籍中毎年度納付する

●施設設備費・・・在籍中毎年度納付する

3-3.初年度納入金

1年目にかかる学費を初年度納入金といい、入学金、授業料、諸経費の合計額を表します。

初年度納入金の平均額で 国立大学は文系でも理系でも金額は変わりません。

その他の私立大学では、学部や系統・分野によって差があるため注意しましょう。

3-4.文系・理系

大学は、文系より理系のほうが学費が高く、医歯系学部の場合はかなりお金がかかります。

また、入学してから教科書代や教材代など別途必要となります。

国公立・文系・自宅生の平均額が最も低く、私立・医歯薬系・下宿生の平均額が最も高くなっています。

教科書・教材費は増加傾向にあり、特にパソコン購入金額は20万円を超えています。

理系は色々と実験費用がかさみます。

3-5.学費を支払う時期

学費は通常、1年に前期・後期の2回の分納になります。

支払う時期と内訳

授業料の支払いは、年度ごとに前期と後期に分けて行うのが一般的です。

授業料は大学や学部によって費用は大きく異なります。

さらに、学年によってもどんな実習内容よって大きな差が生じることもあります。

3-6.授業料や施設設備費

在学中には、授業料や、施設設備費がかかります。

施設設備費とは、施設の使用や、実験、実習の実施にかかる、施設や設備を拡充・維持していくための費用です。

国立大学は学部によって施設設備費が必要な場合がありますが、金額は数千円〜15万円ほどが多いのに対して、私立大学の施設設備費は約18万円ほどが平均的です。

3-7.交通費や教材費

学校までの交通費や、授業で使用する教科書や参考書などの教材費も必要です。

車やバスなどの公共交通機関を利用

場合、定期券を購入すると交通費を節約できます。

学校がオートバイ、車、または自転車で通学できる場合、ガソリン代と車両の維持費が必要で、家が大学に近ければ近いほど、交通費は安くなります。

教材費については、大学の授業で使用する専門書は一般の本よりも高額な場合が多いです。

学科によっては辞書などの教材が必要な学科もあり、教材費だけでも数万円かかることもあります。

4.学費以外に自宅外通学を始めるための必要な費用

大学では、入学金や授業料、、施設設備費の他にも必要になるお金があります。

以下では、特に親元を離れて一人暮らしを始める時に、具体的に必要になるお金の種類とその金額について解説します。

4-1.自宅外通学者への仕送り額

■自宅外通学を始めるための費用（敷金や家財道具の購入費など）・・・入学者１人当たり平均38.7万円

■自宅外通学者への仕送り額・・・年間平均95万円　1ヶ月平均7万円～8万円

住まい探しの費用と新生活用品を購入する費用が一度に必要となります。

加えて、毎月家賃が発生しますので慌てないようにしっかりチェックしておきましょう。

4-2.賃貸やアパートなどの契約金

遠方の大学に通い、学校に寮がない場合は、賃貸またはアパートの契約を結ぶ必要があります。

部屋を契約すると、敷金・礼金・仲介手数料・火災保険料が必要になります。

契約時に家賃の1ヶ月分を前払いするケースが多いので、敷金・礼金と合わせると家賃の3ヶ月分くらいかかると考えておきましょう。

物件によっては敷金礼金を徴収しないところもあるので、費用を抑えることができます。

学校に寮があり、そこに入居できる場合は、多くの費用を節約できます。

4-3.家具などの生活用品にかかるお金

初めて一人暮らしをする場合、家具や日用品の準備が必要です。

家電量販店に行けば、生活に必要な家電が安く買えるセットを買うことができます。

ちょっとした日用品を入れると15万円くらいで揃えられます。

4-4.毎月の家賃やその他の費用

月々の家賃や光熱費なども生活に欠かせない費用です。

更新に必要なお金なのですぐに用意する必要はありませんが、4年間学校に通う場合は更新料も必要な費用として考える必要があります。

また、電気・水道・ガスなどの光熱費や、インターネットや携帯電話の利用料などの通信費も発生します。

5.国公立大学と私立大学で学費が大きく変わる?

原則、国公立大学は理系と文系で学費は変わりません。

私立大学は学部によって大きな差がありますし、授業料とは別に色々と経費がかかります。

5-1.国公立大学学費

5-2.私立大学学費

私立大学では、大学や学部によって差があります。

理系学部は大学院に進む割合が高いため、大学院進学への備えも必要になります。

5-3.国公立大学のほうが、私立よりも学費は抑えられる

国公立大学の初年度納付金は私立大学より安いですが、国公立大学の法人化により授業料は上昇傾向にあります。

また、国立でも公立でも、大学によって費用に大きな差があります。

国公立だからそんなにかからないと思っていたら、実際の金額に驚くかもしれません。

事前に学費ナビで調べて、いくらかかるか把握しておきましょう。

5-4.私立大学の場合はさらにお金が必要

私立大学は国公立大学より学費が高いです。

初年度の納付金は国公立大学の2倍近い学費がかかるケースもあるので、計画的に資金を用意する必要があります。

5-5.私立大学はなるべく学費の安い大学を探す

私立の学校を選ぶと、多額の費用がかかる場合があります。

そのため、学費を抑えたいのであれば、学費が安い学校や、奨学金制度が利用できる学校を選ぶのも1つの方法です。

6.奨学金、学資保険、教育ローンも検討する

教育費の捻出方法として教育費以外の支出の節約、アルバイト、奨学金、預貯金や保険が上位を占めています。

6-1.奨学金

奨学金または国の教育ローンを利用するのも一つの方法です。

最も有名な奨学金は、独立行政法人日本学生支援機構の奨学金制度です。

日本学生支援機構の奨学金は、卒業後に返済する貸与型の奨学金です。

奨学金は入学後に振り込まれることが多いので、入学金は別の方法で準備する必要があります。

6-2.学資保険

学資保険とは、教育資金を準備するための貯蓄型の保険です。

子どもの教育費を積立し、保護者に万一のことがあったとき保障される育英年金が付加されているものや、貯蓄機能に特化したものもあります。

6-3.教育ローン

教育ローンには、国による融資制度と金融機関が行う融資制度の2種類が存在します

国による融資制度

国による融資制度は、家庭の所得に一定の条件が設けられています。

金融機関が行う融資制度

金融機関による融資制度は国の融資制度よりも使い道や審査の基準が厳しくないことが多いのが特長です。

支給形態・・・貸与・給付（高専（1～3年）と大学院は給付対象外）

支給期間・・・日本学生支援機構が認めた給付・貸与始期から在学する学校の修業年限の終期まで。

就学支援金による実質無償化や特待生制度、各都道府県が実施する奨学金事業などを利用することで抑えることができるので、併せて確認しておく必要があります。

まとめ

選択する大学の学部に応じて、ある程度の費用と資金調達を体系的に計画する必要があります。

入学前に、初年度の学費と卒業までに必要な学費を確認した上で計画を立てることが必要です。

それを踏まえて、奨学金を借りる準備をしたり、金融機関から教育ローンを借りたりするなど、入学から卒業までに必要なお金を準備しておきましょう。

志望校・学部からの概算費用を学費ナビで計算し、必要な時期に間に合うよう計画的に準備してください。

大学の授業料が検索できる、奨学金制度の有無を検索できる、お気に入り保存できるといった、学費ナビは受験生にとって大変便利ですので、予算から志望校を探してみましょう。